結婚式場のキャンセル料はいつからかかる?大まかな相場もチェック!

公開日:2022/11/15  最終更新日:2023/01/13

新型コロナウイルスの影響もあり、結婚式をするときに気になるのがキャンセル料についてではないでしょうか。突然結婚式をキャンセルすることになったらどのような対応をすべきか、さらにいつからキャンセル料が発生するのか気になるところでしょう。そこで本記事では、結婚式のキャンセルについて解説します。

結婚式場のキャンセル料はいつからかかる?

人生の一大イベントである結婚式ですが、やむを得ない理由でキャンセルしなければならない事態も考えられます。一般的に結婚式のキャンセル料がかかるのは本予約後です。

本予約というのは、結婚式場と正式に契約をしたタイミングのことを指します。本契約時には申込金を支払いますが、以降自己都合で解約する場合は、支払った申込金は返金されません。

また、結婚式当日の2週間前以内は直前キャンセルとなり、実費としてかかった費用も負担しなければならないところが多いでしょう。結婚式は本契約後、半年~1年ほどかけて打ち合わせを行い、内容を決めて当日に臨みます。

そして、結婚式で提供する料理やドリンク、装花などは2週間前ごろから手配されるため、結婚式当日から2週間前以降にキャンセルするとなると、注文した食材やドリンク代などの費用もキャンセル代として請求されるのです。

結婚式当日に近づくほどキャンセル料が高くなっていくため、早めに連絡するようにしましょう。通常、半年前にキャンセルする場合は、申込金だけ返金されないケースが多いです。

ただ、式場の責任で結婚式ができないとなると、キャンセル料はかかりません。たとえば結婚式場で火災が発生した、式場の設備不良が起きたなどの理由で結婚式ができない場合は、キャンセル料は請求されないのです。

また、新型コロナウイルスの影響によってやむを得ずキャンセルする場合は、式場によって対応が異なるので確認してみましょう。

そもそも結婚式場のキャンセルに費用がかかるのは何故?

たとえ挙式を行わなくても、当日までにさまざまな準備が行われます。打ち合わせを行うにも人件費がかかり、さらに中止するまでの期間で決まったことに対して準備が進められます。つまり、打ち合わせや準備にかかった人件費に対してキャンセル料を支払わなければならないのです。

また、機会損失が発生した費用もかかります。式場と本契約をすると、その日程にはほかの結婚式が入らないよう調整されます。たとえほかのカップルが希望したとしても、すでに予約が入っている以上、式場は断らなければならないのです。

また、ドレスやアイテムについても同様に、予約されたものはほかの人が希望してもレンタルできなくなるでしょう。このような機会損失を発生させた費用もキャンセル料に含まれているのです。

結婚式場のキャンセル料の相場

挙式日直前になるほどキャンセル料が高額になります。あくまで相場ですが、挙式当時の解約は見積もり金額の100%、挙式9日前~前日までは見積もり金額の80%の費用負担が発生します。

通常、5か月前までに解約の申し出を行えば、申込金からキャンセル料を計算するところが多いでしょう。申込金というのは、本契約時に支払う金額のことで5~10万円が相場です。半額のみ返金される場合もあれば、返金されないケースもあります。

ただ、本契約後は早いタイミングでキャンセルしたとしても、自己都合の場合はタダで解約できないのが基本です。式場によってルールが異なるため、契約前に確認しておきましょう。

直前の場合は別ですが、挙式日の数か月前に延期を申し出ると、とくに費用は発生せず日程の決め直しだけで済むところも多いです。ほかの式場で結婚式がしたいなどの理由の場合は解約せざるを得ませんが、体調不良など式場辞退に問題がなければ延期を検討してみましょう。

結婚式場のキャンセルが決まったらやるべきこと

解約することが決まったら、まず式場に連絡をしましょう。その際にキャンセル料が発生します。ふたりで支払うのか、両家で負担するのか事前に相談しておくとスムーズです。

そのほか、衣装やアイテムのキャンセル手続きも行わなければなりません。式場から連絡してもらえる場合もあるため、相談して決めましょう。

また、キャンセルが正式に決まったら、速やかにゲストに連絡することが大切です。ゲストは当日のために予定を空けてくれています。できるだけ早いタイミングで連絡を行い、謝罪の気持ちを伝えるようにしましょう。

まとめ

結婚式をやむを得ない理由でキャンセルしなければならないケースがあるでしょう。その場合、本契約後には何らかのキャンセル料が発生します。ただ、挙式日の5か月前までに解約する場合は、申込金だけが返金されないケースが多いでしょう。

直前になるほど費用が高額になるため、わかった時点でできるだけ早く申し出ることが大切です。ただ、理由によっては柔軟に対応してもらえることもあります。延期の場合はとくに費用がかからないところが多いため、延期も検討してみるとよいでしょう。

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